「中国市場へ進出したいが、小紅書（RED）の始め方がわからない」
「登録画面がすべて中国語で、不安を感じている」
「個人アカウントと企業公式アカウントの違いが曖昧で、費用対効果が見えない」
このようなお悩みをお持ちではありませんか？
小紅書（RED）のアカウント開設・登録とは、
- 個人アカウントを作成し、
- その後、企業としての公認認証（プロアカウント申請）を行う
という一連のプロセスを指します。
本記事では、中国人ネイティブスタッフが在籍するCHINA ADマーケティングチームが、
現場で実際に支援してきた日本企業の事例をもとに、
「つまずきやすいポイント」と「最短で成功する方法」をわかりやすく解説します。
日本企業が迷わず小紅書（RED）をスタートし、
中国ユーザーへ“正しく・安全に”情報を届けるための最短ルートが明確になるでしょう。
■小紅書(RED)のアカウント開設・登録方法とは？
小紅書（RED）は、中国最大級のライフスタイル共有プラットフォームです。
日本企業がマーケティング目的で活用する場合、以下の3ステップが必須となります。
ステップ1：個人アカウントの作成
- スマートフォンアプリをインストール
- 国際電話番号（日本の+81も可）でSMS認証
ステップ2：プロアカウント（企業認証）への昇格
- 登記簿謄本など法人書類の提出
- ブランド情報・運営主体の審査
ステップ3：公式バッジの取得
- 審査通過後、「青いチェックマーク」が付与
- 中国ユーザーからの信頼性が大幅に向上
⚠よくある失敗例（現場のリアル）
私たちCHINA ADチームの経験上では、「個人アカウントのまま運用を続けてしまう日本企業」が非常に多く見られます。
その結果、
- 突然のアカウント凍結
- 広告配信ができない
- 企業としての信頼性が担保されない
といったトラブルに直面するケースが後を絶ちません。
BtoBの決裁者様は、必ず「アカウント作成」と「企業認証」を必ずセットで考える必要があります。
■ 日本企業が小紅書（RED）を開設すべき理由と重要性
結論から言いますと小紅書（RED）の公式アカウントを持つことは、
中国市場における「ブランドの信頼証明」そのものです。
特にZ世代・感度の高い女性層の間では、
「REDに公式アカウントがないブランド＝存在しないブランド」
とさえ認識されることがあります。
日本企業にとっての主なメリット
- 信頼の獲得
公式アカウントの「青いチェックマーク」により、偽物や非公式ブランドへの警戒心を大きく下げることができます。
- 高い拡散力
フォロワー数に関係なく、コンテンツの質次第でターゲット層へ直接リーチ可能。
- ダイレクトな顧客接点
DMでの問い合わせ対応ができ、テストマーケティングや商品改善にも活用できます。
中国人スタッフの本音（現地視点）
REDで検索しても出てこないブランドは、怪しいか、もう時代遅れだと思われがちです。
特に日本のコスメ・食品・観光地については、
公式サイトよりもREDのリアルな口コミ＋公式アカウントの発信をセットで確認するのが当たり前です。
公式アカウントを持たないことは、機会損失だけでなく、ブランド毀損のリスクにもつながります。
■ よくある質問
Q1. 日本の電話番号でも登録できますか？
A. はい、可能です。
国番号「+81」を選択すればSMS認証で登録できます。
ただし、企業認証後も継続的に管理できる番号を使用することが重要です。
Q2. 企業認証にはどれくらい時間がかかりますか？
A. 通常1〜2週間程度です。
書類不備がある場合は、1ヶ月以上かかることもあります。
弊社では、審査通過率を高めるための事前チェックを行っています。
Q3. 運用代行の費用相場は？
A. 戦略設計・投稿運用・KOL施策まで含めたプランが一般的です。
CHINA ADでは、貴社の予算・目的に応じて柔軟にご提案可能です。
■ まとめ
- 小紅書（RED）のアカウント開設は、中国マーケティングにおける重要な第一歩です。
- 日本企業であっても、正しい手順を踏めば企業認証（プロアカウント）は取得可能です。
- 登記簿謄本などの書類準備と、中国独自の審査基準への理解が成功を左右します。
- そして何より、「アカウントを作ること」自体が目的ではなく、中国ユーザーの視点を踏まえた継続的な運用が成果につながります。
小紅書（RED）は、正しく活用すれば
中国市場における信頼構築・認知拡大・顧客接点づくりを同時に実現できる強力なプラットフォームです。
- 「自社でも本当に運用できるのか不安」
- 「企業認証や審査でつまずいてしまった」
- 「何から手をつけるべきかわからない」
このようなお悩みをお持ちの方は、ぜひ一度ご相談ください。
中国市場を熟知したネイティブ視点で、貴社にとって最適な進め方をご提案します。
この記事を書いた人：CHINA AD中国マーケティングチーム（中国人スタッフ 監修）
